日本は技術という点で見ると、あらゆる業種で大きく遅れている国になります。
もはや何周遅れとかいう次元ではなく、挽回はほぼ不可能なレベルになってしまった。
人工知能AIの分野になると、リードするのは米国と中国で日本の名前がでてくることはない。
日本のITを突っ走っていたソフトバンク社長の孫正義も自社でAI開発することなく外国に投資しているのが実情なわけです。
FAXから脱却したくても、なかなか先に進めなくなった日本で唯一気を吐いているのがギャンブル産業なのです。
そこへの投資を上手く利用して開発された競馬予想サポートAIロボアドバイザーはとんでもない回収率を叩きだしてきました。
日本が唯一誇れる国産AIということもあり、これを積極的に利用しない手はありません。
なぜ、海外AIを利用してはいけないか分かりますか。
日本人が海外AIを利用して困るシーンは主に海外旅行でしょう。
え、なんでと思う方は危機感がヤバイです。AIによる犯罪者の推測はすでに導入されているからです。
日本の法律ではOKでも、アメリカではアウトなこと結構ありますよね。
だから、アメリカに入国した時点で事情聴取されるなんてことが、これから起こってきます。
中国はもっと酷いことになるでしょうね。下手すると罪状を捏造される可能性もある。
海外AIを使うということは、そういうことになるリスクを受け入れるといことでもあるのです。
だから、日本人なら日本のAIを支持して使うほうが、個人情報を守ることにも繋がるわけです。
しかし、残念なことに、スマホのアプリはほとんどが、米国と中国産です。
これらをよく利用していることに気づいていますか。日本だと思っても海外にデータを置いていた「ライン」のようなことも珍しくない。
日本は、今まで技術を軽視しすぎました。これからは国産の技術にしっかりと官民をあげて投資していかないと大変なことになることを覚えておいてください。
下手すると「デジタル属国」になりかねません。すべての情報が抜き取られ、外国から監視されないよう国産AIを応援しよう。
